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ワシントンメッセージの全文
我々はこれから始まる事に関して、あなたを通じてなるべく多くの方に、概略を耳に入れておいてほしいと思い、今回重要なポイントのみ情報公開することにいたしました。
ある程度公開しても 安全な時期に来たという事。今後の動きにディープステートが邪魔できない事。これらが前提条件であり、これらが整ったという事です。
まず初めの内容はデクラス つまり機密情報開示が行われます。それは世界200の国以上に放送される予定で、世界中のできるだけあらゆる人に、視聴していただきたいと思います。その内容はデクラスで発表されるので、それをご視聴ください。
さらに、ほぼデクラスと同時に行われる予定ですが、ゲサラ法を次に発表します。いままでの市場を根底から変えるシステムで、それは経済のみではなく、立法、司法を含め、あらゆる政府や、公共機関が本来のそこに住む人々の為のものになります。
我々は量子コンピュータを使い、誰もハッキング出来ない金融システムを取り入れました。そして紙幣は金本位制に立ち返ります。地球上にある 金・銀・銅・プラチナなどの埋蔵量も試算した中で、本来の地球資産を計算し、とても多くの資産が人類のものである事、それらを前提にして、莫大な資産が解放されるでしょう。
そして、このゲセラに則り、新たな地球の歴史が始まります。そして中央銀行の役割も近い未来に終わるでしょう。
今回はこのゲサラの２０項目の基本情報を公開します。今回の内容はアメリカのゲサラ法ですが、これを基本として、順守して、各国がそれぞれのゲサラをアメリカの次にそれぞれ発表します。
日本ももちろん、今月、来月の早い時期に、日本としてののゲサラ法を発表するはずです。
日本はおそらく、ベーシックインカムのシステムから取り入れていくと思います。
それにより１２０日以内に議会選挙を確立し、決定しなければならないのが条件ですので、問題のある議員を再選できないようにすることは選挙権を持っている皆様の仕事です。
ゲサラに関しては皆様はどこかで勉強されたと思いますが、正式にこれが発表されることを、ここでお伝えいたします。ゲサラは人類の持つ本来の根源的な自由を尊重する国でなければ発動できません。
つまり社会主義国家である共産国や全体主義国家、独裁国家はこの枠組みには入れません。
これから始まる事は 大いなる神の意志に基づいたものです。
何度も何度も、くじけずにあきらめずに、機会をうかがい、やっとここまでたどり着きました。
あやうく、オバマ、ヒラリーのリレーで内戦や核戦争、NWOによる人口削減が始まるところでしたが、回避できました。オバマは現役の大統領であった時に広島にいき、原爆による悲惨な状況を見たはずです。彼の心には次のフレーズが心に響かなかったのでしょう。
安らかに眠ってください。過ちは繰り返しませんから。
それでは今月のどこか近いうちに、みんなでトランプ大統領にお会いしましょう。そして来月以降には、ジュニアの名前が取れた、ジョンＦケネディーに会う事ができるでしょう。
今後、今まで亡くなっていたと思われていた多くの人々が表に現れます。地球のアライアンスより。
※赤字に関しては以下で解説しています
ディープステートとは
ウィキペディアでは、一部の者達の間でその存在を信じられている、アメリカ合衆国の国政を秘密裏に操作しているとされる団体の呼称。
「影の政府」や「国家の内部における国家」と言われ、合法的に選ばれた政府の中に隠れた政府を構成していることを示唆するもの。とされている。と表現されています。
その影の政府である超富裕層26人の資産は、全人類の半分と同じ資産額である。と、2019年に発表されています。
アメリカFRB株主名簿は非公開ですが、ユダヤ系金融資本であることは、公然の秘密とされています。
1910年 J.P.モルガン所有のジョージア州ジキル島で、FRB創設の秘密会議が開催されました。出席者はロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家などの関係者。
彼らユダヤ系の国際金融資本家こそがディープステートとされている。ディープステートは巨大な資本力を使い、世界の金融、経済、政界、高級官僚、司法、教育、メディア、芸術に至るまで支配が及んでいる。
アメリカは国債を発行して、民間銀行にすぎないFRB（中央銀行）に借金をし、国民の納税を、その借金（国債）の返済利子に充てている。同じ事は日本でも行われている。
👇石川新一郎さん 第９３弾ワシントンメッセージYOUTUBE
https://www.youtube.com/watch?v=iBqV8ZKeT_U
ゲサラ法とは
NESARA（ネサラ）とは、（国家経済安全保障改革法）「National Economic Security and Recovery Act」の略。（アメリカの金融リセット）
JESARA(ジェサラ)とは（日本経済安全保証改革行動）「Japan Economic Security And Reformation Act」の略となる。（日本の金融リセット）
ゲサラ法の項目については次回以降お伝えします
「問題のある議員が再選出来ないように」
問題のある議員は日本だけでなく世界中に蔓延しています。私達はこれからの未来を託せる善良なる議員を選出する使命があります。
現在のマスメディアは本当の事を報じず、嘘で塗り固められた事実とは異なる情報を四六時中報道しています。
大手マスメディアの株式の多くは外資系企業が保有しています。
故に、スポンサーを通じて何かしらの圧力がかかっているとしか思えません。
発表されている外資系の株式保有率はフジテレビ ２９．８％、 TBS １３．５％、
日本テレビ ２１．９％、 テレビ朝日 １２．５％ 、電通. １９．６％、 MXテレビ ０％
選出されている議員の一部（多くかも）ダークな支配者に操られ、中国寄り発言を堂々と言及する議員も多く存在しています。
自己の保身や次の選挙の事しか考えていない。もしくは考えられなくされているのか？は、不明ですが、日本の未来の行く末を本気で心配して国民の事を第一に考えてくれる議員はほんの一握りな気がしています。
今世の中で起きている事柄や情報を大手マスコミではないルートから入手して、問題のある議員が再選出来ないよう投票行動を起こそう！！
NWOによる人口削減とは
「アジェンダ21」で採択
人口削減についての国際社会のガイドラインになっているといわれているのが、1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで開催された地球サミットで採択された「アジェンダ21」
（環境と開発に関する国際連合会議）で採択された21世紀に向け持続可能な開発を実現するために各国および関係国際機関が実行すべき行動計画。
そのアジェンタ21が1997年、2002年、2012年に大きな修正が施され、2015年にさらに具体的な方針を盛り込んだ改訂版が作成されている。
NWO（新世界秩序）、世界統一政府の実現が暗に示され、この“理念”がアジェンダ21に反映されていると思われます。
このガイドラインを2030年まで実現することが世界のエリート層の間で2015年に決まったということ。
70億人を突破した世界人口の95％を削減！！人口を5億人にする！！驚きの数字です。
ビル&メリンダ・ゲイツ財団が関与
新型コロナワクチンは人口削減計画の一環。
2000年以降、ビル&メリンダ・ゲイツ財団(B&MGF)はWHOに24億ドル(約2650億円)出資している。
ビルゲイツの出資でインドのポリオワクチンが実施され、WHOはこの結果を良好だと発表したが、
この発表と同時にインドの独立系医師たちはビルゲイツによるポリオワクチンの副作用で50万人の子供たちの体が麻痺したと発表している。
ビルゲイツ財団は国立諮問機関に圧力をかけて新しいワクチンの導入を受け入れさせた。
それは50種類のポリオ混合ワクチンを5歳以下の子供たちに受けさるというもの。
人を人とも思わないビルゲイツの狂気が現れています。
最初にビルゲイツのコロナとワクチン計画への取り組みを最初に表に出したのは、ケネディ大統領のもとで司法長官を務めた実弟のロバート・ケネディの御子息、ロバートケネディJrがインスタグラムで投稿したのがきっかけだそうです。
👇ロシア公共放送「人と法律」という番組でで２０２０年４月２４日放送された内容です。
日本のマスコミでは絶対に報道されません。是非視聴ください。（アドレスをクリックしてください）
https://youtu.be/ZL108lPsrA4
👇ビルゲイツ（ワクチンマン）の世界人口削減計画の動画（アドレスをクリックしてください）https://www.bitchute.com/video/WJ4Z5fKyYm6u/
小泉進次郎氏の発言に関して
日本では2016年9月に都内で開催した「ソーシャルイノベーションフォーラム」において、小泉進次郎氏は
「悲観的な考えしか持てない人口1億2千万人の国より、将来を楽観し自信に満ちた人口6千万人の国の方が、成功事例を生み出せるのではないか」と語っています。
竹下登政権時にも、ディープステートから人口削減を打診され断った経緯もあるようですが、日本の政治家はこの計画を承知しているのでしょう。
小泉進次郎氏発言に関しては日頃の思いが、うっかり言葉に現れたのだと思います。
現在進行形で人口削減計画の一旦を担っているのが新型コロナワクチン接種です。
ただの風邪に等しい新型コロナを指定感染症に指定し、ＰＣＲ検査でコロナ感染と診断する根拠であるＣＴ値も４０以上と高く、感染ではなく、擬陽性であっても感染者とし、隔離している今の現状は常軌を逸しているとしか思えません。
※厚生労働省は2020年12月17日に厚生科学審議感染症部会を開催し、2021年1月31日に期限を迎える指定感染症の期限を1年延長する提案がなされ了承されたそうです。
ジュニアの名前が取れたジョンＦケネディーｊｒが現れる！！
ジョン・Ｆ・ケネディについて
ジョン・Ｆ・ケネディ：アメリカ合衆国第35代大統領（在任: 1961年1月20日 – 1963年11月22日） 在任中の1963年11月22日に、テキサス州ダラスで暗殺された。
現れるとされているのは、ジョン・Ｆ・ケネディとジャクリーン夫人の長男。ケネディｊｒです。
1999年7月16日、小型飛行機マサチューセッツ州マーサズ・ヴィニヤード島へ向かう途中海上で消息を絶ち、後に遺体が発見された。と報じられていますが、実際は生存しています。
ＧＥＳＥＲＡ法発表後に姿をみせてくれるのでしょう。楽しみですね！！
Ｑアノンが唱える陰謀説とは
Ｑアノンとは、2017年10月、インターネット掲示板「4chan」から生まれた陰謀論とその信奉者を指し、アメリカは、ディープ・ステート（闇の政府）によって長年支配されていてバラク・オバマ元大統領やヒラリー・クリントン氏などの民主党系政治家、エリート層が、小児性愛者向けの人身売買に関与していて、
トランプ大統領は、政府、企業、メディアを使って彼らとひそかに闘っている救世主であると主張しています。
最近、Ｑ＝ケネディＪｒと公表していいとされたようです。
まとめ
ワシントンからのメッセージを一つ一つ掘り下げていくと、メッセージに深い内容が含まれているのかがわかります。
ここまで読み進めてくれた方は、本当の事実なのか？デマや陰謀論ではないのか？等、様々な思いが錯綜されているかもしれません。信じる、信じないは自由です。何が真実なのか？は自分で調べてみる事で、見えてきます。
今の社会は情報が規制され、ビッグテック（グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフト、ツイッター）といわれる企業を介して、多くの人が情報をやり取りしています。
それらの企業は今回のアメリカ大統領選挙では偏った報道をし、ビッグテック企業に同意しないアメリカ国民に対して、ＳＮＳを検閲したり、アカウントを停止された人も多くいます。端末のトップ画面にバイデンが表示され、トランプ氏にツイートしたら警告文が表示される。パーラーのアプリをインストールしても勝手に削除されるなど、言論の自由を奪う暴挙に出ています。
それらの企業は個人情報にアクセスでき、情報を検閲できる優位な立場を利用しています。バイデン政権に起用された人達の中にはビッグテック関係者から選ばれた人材が多く起用されています。
日本のメディアでは一切報道されません。コロナ騒動もなにかおかしい！と気づきはじめた人達が増えてきていると実感しています。
自分自身で考える力をつけていく事が大切ですね。
お読みいただきありがとうございます。
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