コロナワクチンについてわかってきた事実（専門家勉強会）

南出賢一氏（泉大津市長）

ワクチン接種と共に有害事象が起こってきている事実を知っていただき、情報のアップデートをして、より良い方向に軌道修正していってほしい。というコメントがありました。

柳沢厚生氏（国際オーソモレキュラー医学会会長）

 

▲海外のコロナに関し研究するグループと交流し情報を集めていますと説明がありました

▲副反応・後遺症一覧　多くの副反応、後遺症が報告されています

▲ワクチン障害、後遺症の実体は報告数の30倍と推定されているそうです。

▲すぐにでも出来る治療法です。

▲FLCCCで推奨しているサプリメント

▲医師限定のイベントの告知です。

小島勢二氏　（名古屋大学名誉教授）

▲小児科学会の小児ワクチン推進の根拠である資料。

 

 

▲ヤフーニュース掲載のコメント

 ▲実際はコロナと関連が無い死亡もコロナ死にカウントされている 

 

▲アメリカの統計、NCHSは死亡診断に基づいて統計を出しているが、Data Trackerは過剰報告（PCR陽性でコロナ死）
日本もアメリカ同様に統計の信憑性が疑われる。

▲国会での川田議員の質問に対する回答ではワクチン効果の検討を目的としていないと厚労省がコメント

▲接種率が低いにもかかわらず、未接種の子供がコロナで死亡すると誤解させる広告の見出し

▲NHKの報道。小児に対し発症予防効果を73.2％と表示しているが、実際は武漢型ワクチンの予防効果が低く、ワクチンは破棄されようとしている。この広告にも疑問があると説明。

▲BA2の効果しかわかっていなく、BA5に対する効果はわかっておらず、中長期の副反応もわかっていない。

▲アメリカのデータ。発症予防効果が確定していない。

▲11月に接種しても春までの効果は出ていない。

▲5歳~11歳については１０％まで効果が減っている。

▲2価ワクチンの効果はマウス実験のみ。最近人のデータが出たが、中和抗体に関し差が無いのに小児には効果が期待できないのではないか？

▲リアルワールドデータが必要だが、9月以降は公表されなくなっている。
有効性の効果を見るものではないと言っていたが、73.2%効果があると表示されている。

▲超過死亡のグラフ

▲韓国でも超過死亡が増えている。

▲ノルウエーの超過死亡グラフ。今年の8月かつてない程死亡が増えた

▲報道では医療ひっ迫、自殺が増えた等言われているが、実際は原因不明で超過死亡が起きている。

 

▲ワクチンが超過死亡に起因するかという川田議員の質問に対して、厚労省は判断が難しいと答え、否定していない。原因をはっきりさせる必要がある。

井上正康氏（大阪市立大学名誉教授）

▲歯ブラシで口腔ケアするだけでウィルスは１／２０になる事がわかっている

▲デルタまでの主要な感染場所はトイレである

▲接種当日翌日が死者が増えている。ワクチンが原因であると言える

▲接種日がわからない接種者を未接種者にしてカウントしていた。

▲データを訂正したら、未接種者の感染は圧倒的に少ないことが分かった（小島医師の指摘で厚労省は修正）

▲血中に大量のスパイクが合成され血栓症と血管の病気が起こってくる。
打てば打つほどリスクが高くなる。

▲21年から超過死亡数が増えている。ワクチンが原因。

▲超過死亡数と接種の時期が一致している。21年以降のワクチン接種が主因。

▲武漢で感染力が6倍強くなり、オミクロンは60倍、BA5は70倍。
感染は止められないため、世界は生活を元に戻しつつあるが、日本だけが未だ2類相当のまま、マスクをし感染対策をしている。

▲２類相当を5類にすればコロナバカ騒ぎは終わる

▲マスクはメンタルも含め障害因子

村上康文氏（東京理科大学名誉教授）

▲新しい仕組みのワクチンであると説明せずに接種を勧めた結果、多くの国民が接種してしまった。

▲従来型ワクチンは外から異物として注射するが、ｍRNAは中から異物を生産する仕組み

▲免疫細胞が攻撃して炎症を起こす

▲心臓疾患で亡くなった人の組織
 

▲メリットはない。デメリットしかない。

▲心筋炎発症データをみてもデメリットしかない。 

▲アメリカ全体のデータ　

▲日本の専門家にワクチンが入手できれば、直ぐに証明ができる。問題はワクチンが入手できない状況であること。

▲アメリカCDCの癌患者の推移。ヨーロッパでも同様の報告がされている

宮沢孝幸氏（京都大学准教授）

3回目の接種からは自分自身を攻撃するので言語道断。
2021年薬事審議について。石井委員が危惧し質問。（ラットの現象でわかるので、自分を攻撃しませんか？）
ファイザーの説明は不誠実だった。実験をよくみると、1回接種後2週目に3回目接種し病理をみたら、免疫が誘導されていないので、石井委員の問題定義には答えていない。にもかかわらず、石井委員が了承している経緯が書かれている事を問題視。

 

ワクチンは均一な物はできないし差がある。内容物が同じであっても、導入効率は１０倍ずれていてもおかしくない製品をどうやってコントロールするのか？調べてもデータが黒塗りで分からない。公表されておらず、試験方法もわからない。

▲ロットによって副反応状況が違う。

 

▲データを公開してくれないため、検証できない

▲抗原原罪、ダメな抗体を増やす。役に立たない抗体が増えると熱が出やすくなる。BA5がはやっている時にBA1を接種すると、役に立たない抗体が増え意味がない。仮説だったが、大阪大学のグループが公表している。

 

▲癌細胞での実験。スパイク蛋白質が核に届いている画像
スパイクタンパク質が核に移行する。
ワクチンを取り込むと癌進行にスイッチが入ってしまう。（ターボ癌）

▲核移行シグナルという変なシグナルが入っている事がわかった。
自然感染は乳癌の細胞に入らないが、LNPに包まれたものは癌細胞にはいってしまうので危険。
女性や子供に打つのは考えられない。一旦急停止しないといけない。

▲オミクロンに感染しても殆ど無症状

▲ワクチンを打ち役立たずの抗体を作ったら熱がでる。2回目3回目ワクチンを打った方がPCR検査で陽性になるのは当たり前。なんのためにやっているのか？中和抗体だけの事を考えて進めているのは詐欺行為。

川田龍平氏（参議院議員）

超党派議員連盟で井上先生・村上先生、小島先生の話を伺い、今日、宮沢先生の話を聴いてショックを受けた。
川田氏本人はHIVを発症してから、薬を飲み続けて体の管理をしている。風邪が命取りになるので気を付けて生活してきた体験から感染症からいかに自分の命を守るか。
感染症に対する自己免疫機能をワクチンだけに頼らずいかに高めていくのか。
薬害で命が奪われ、被害が起きている現実があり、他国は発信対策が出来ているが、日本は情報の出方が違う。
ファイザーを例にデータが出てこない現実がある事。小児科医療体制が脆弱であるという問題。ワクチンに頼りすぎるのではなく、病気について免疫について医療について考えていくことが大事だと思うと話されていました。

藤沢明徳氏（全国有志医師の会代表）

2022年2月に立ち上がった医師、医療従事者の団体です。

ニュースレター等情報を発信しています
全国有志医師の会ホームページリンク

乳幼児にワクチン接種を推奨している国は
アメリカ・カナダ・イスラエル・日本の4か国のみです

アメリカの乳幼児ワクチン接種の実体は　1.32％　これ以上は伸びないといわれている

▲患者さんをみていても、最近は感染に弱くなっていると感じている
　コロナワクチンは自己免疫を攻撃するという懸念を持っている。

▲日本が100万人当たりのワクチン接種数がダントツになっている。

▲世界が収束していくなかで、日本だけワクチンが打つから感染拡大、変異が進むから日本だけが拡大していっている。

▲ワクチンによる健康被害をどんどん登録していきます。被害者本人も登録可能です。

▲貧弱なワクチン後遺症医療体制を整えていこうとしています

▲ワクチン後遺症をするクリニックの情報提供をしています

▲水曜日にメルマガ発信をしています。他、記者会見等もしていきます。

史上最大の薬害事件が確定しています。被害者認定と治療のシステム構築を目指していますと最後に話されていました。

神谷宗幣氏’参議院議員）

議員の立場から、11月25日議連を開き、被害者の方の声を届けていきます。国会議員でこの問題に対し勉強していない議員が多く、情報も届いていない。
国民にもようやく知られる状況となりつつあるが、推進派も勢いを強めているから時間との闘いになってきている。日本政府が製薬会社とどのような契約をしているのか？政府は明かさず、情報を公開しない。それを追究するべく国民の声を上げていく。国会の中から声を上げる議員を増やしていく。どんな利権利害関係があるのか追及していく活動をやっていかなければ。
コロナワクチン被害が分かってきて、公開されている状況になってきているから、国会議員、地方議員も巻き込んで、国民に周知し、政府にぶつけていきたいという意思を話されていました。

南出賢一氏（共同代表・南大津市長）

▲ステージ毎の対応が大事。赤色移行の態勢づくりが必要。

▲12から15歳は効果がマイナスになっている場合もあるから中長期はわからない

▲厚労省発表のグラフは誤っていました

▲BA1対応ワクチンは55歳以上男性の7日間の調査のみ。BA5についてはマウス8匹の調査のみ。
海外では進んでいない事実を知ってほしい。

 

▲コロナワクチン接種後の健康被害。相当種類の副反応が出ている。

▲比較的若い人の突然死、月経異常が増えている事実があるが、マスコミは取り上げない
検証してほしい。

健康な子供の重傷化は非常にまれである

 

※コロナ死の中に直接の原因がコロナ死でない場合も含まれています

▲10月7日公開の副反応疑いのデータです

製薬会社は健康被害が出ても一切責任を持たない。国が保証する。となっていたはず。
来年のワクチンの確保の話が出ているが、国は製薬会社を見ているのか？国民を見ているのか？
国会議員さん国を追究してほしい。声を上げてほしい。不信感しかない。
市民、国民にとって何が有益なのか選択肢を増やす。立ち止まって考える事が大事な時期ですと話されていました。

おい！政治家逃げんなよ！！という言葉が印象的でした。
地方自治の長をされている南出市長ならではの心の声が表に出た瞬間だと感じました。
同意見です！！

まとめ

勉強会に参加された議員さん、医師・専門家の皆様にはこういった会を開催し、公にしていただき感謝いたします。
アクセスしやすいYoutubeでLIVE配信、公開をしていただきましたが、5時間後には動画が削除されるという結果となり、ニコニコ動画でアップされました。

こんなデタラメなワクチンを効果があると偽り全ての国民（世界中の人々）に接種させるという政策が行われてきました。ワクチンに関し、多くの専門化の方々の話を伺う度に驚愕します。

多くの死亡者、薬害が報告されているにもかかわらず、ワクチン接種、マスク着用、コロナ対策になんら変化がなく、小児ワクチンが推奨されていっている事自体が異常だと思います。

柳沢厚生氏が若者へのの接種率を話されていました。
5歳~11歳：２０％　／　12歳~18歳：７０％
小児ワクチン接種も既に始まっています。

この狂ったワクチン政策とワクチンの実体を多くの国民が知り、声を上げる事で食い止めることが出来る。方向を転換させることが出来ると信じています。

事実の積み上げによるデータが今までは少なく、国や厚労省には無視をされてきたと感じてきましたが、実際のデータが積みあがってきて、さすがに逃げる事ができなくなってきていると思っています。

ワクチン製造者である製薬会社と国は契約内容や実験データを専門家に対しても公開せず、ワクチン自体も手に入れる事ができないようになっていたとは驚きでした。

国民の命を守ろうと必死の医師や専門家の皆様には頭が下がります。対し、国に対しては憤りしかありません。

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