海外でも日本でもマスメディアが真実を伝えているというのは幻想です。CNNの暴露内容と日本の新聞、TV報道が何故嘘しか伝えないのかを考えていきます。
Contents
プロパガンダニュース番組CNNの暴露内容
暴露したのはCNNのプロジェクトディレクター、Charlie Chester氏（チャーリーチェスター）インタビューで以下の内容を話しています。
※プロジェクトディレクターとは番組制作の技術担当の責任者 画面の中を全て仕切っている。
映像音声照明編集視聴者に印象を与える事が出来る。
※CNNとは CNN（Cable News Network）は、ワーナーメディアの一部門であるワーナー・メディア・ニュース・スポーツが所有するアメリカ合衆国のケーブルテレビおよび衛星放送向けのニュースチャンネル。
1980年にテッド・ターナーによって世界初の24時間放送するニュース専門のチャンネルとして設立。日本では1982年テレビ朝日と提携している。
プロパガンダCNNの捏造報道とは
１．CNNは当時のトランプ大統領をホワイトハウスから追い出す事に全力をつかっていた。
２：CNNがなければトランプ大統領は当選していただろう。
３：トランプ氏、健康不安説についての報道も事実でないのに報道したと証言。
４：コロナ騒動の次は気候変動についての報道が準備されている。
５：CNNの報道の指示は社長であるJeff Zucker氏（ジェフ・ザッカ―）である.
６：コロナを煽る目的は恐怖を植え付け、捏造報道をすることで、様々な物が売れ、稼げる。（視聴率を上げる為）
７：我々は何も知らない事でも話を作り上げることが出来る。
プロパガンダで民主党を有利に導く
CNNはアメリカ大統領選挙ではバイデン候補のスキャンダルは報道せず、トランプ大統領を徹底的に叩き、フェイクニュースを流し大統領選挙の妨害をしていた。
プロパガンダの例を上げてほしいという質問には、現在はMat Gaetz氏（マット・ゲイツ）【共和党議員】の人身売買疑惑を大きくフェイクニュース報道をしていると発言。
マットゲイツ氏は民主党にとっての脅威の存在で、多くの障害を生む存在だから彼は潰したほうがいい。という目的で疑惑報道を続け、マットゲイツ氏の存在を傷つけ国民の信頼を損なわせるのが目的。そうすることでＣＮＮ（民主党）の利益になるから。と答えている。
民主党の敵になる人を標的として狙いを定めて、嘘の疑惑を作り上げてフェイクニュースを流して国民に間違った情報を信じ込ませる。
マットゲイツ氏の発言
２つの連邦捜査機関による調査の公表後、初めて公の場に姿を現したゲイツ氏は
フロリダ州トランプ・リゾートで開催された「SAVE AMERICA SUMMIT」で以下の発言をしています。
「嘘つきメディアや元司法省職員とその仲間たちからの脅迫に屈することはない。真実は勝つ。
匿名の情報源や内部関係者らが私が屈することを予測しているのを見たら、どうか知っておいてほしい。彼らは私を狙っているのではなく、実はあなたを狙っている。私はただ邪魔なだけだ」
プロパガンダの手口：捏造報道
悲しいニュースだけでは稼げない為、恐怖が必要。だから死者数を大きく画面に表示していた。
（選挙が終わったとたんに表示画面が小さくなった。現在はワクチン接種数を大きく表示している）
視覚的に恐怖を与える報道をしている。
チャーリー本人は死者数がふえれば視聴率が上がるから、死者数増えろ。と思っていたと語っている。しかし、自分達の行っている事が問題であるとも認識はしていたと発言。
社長からの指示で、死者数も操作していた。バイヤスのかかっていない報道機関など存在しないとも話している。
番組のレポーターが何を言うのかを決め、レポーターはその通りに発言するように操作されており、番組はCNNの思惑通りに製作されていた。
ツイッター社プロジェクトベリタス オキーフ氏アカウント永久凍結を発表
ツイッター社は4月15日ジェームスオキーフ氏のアカウントを永久凍結しました。それに対し、オキーフ氏はディロン弁護士とともにFOXニュースの番組に出演し、ツイッターに対する名誉棄損訴訟を起こすと番組内でも発表している。
① ツイッター社からのアカウント停止に関するメール内容（訳）
②③ オキーフ氏の声明メッセージ（訳）
④ 各方面からのツイッター社に対する批判メッセージ（訳）
⑤ トランプjr氏ツイッター投稿メッセージ
暴露報道したプロジェクトベリタスについて
ジェームズ・オキーフ氏は、2011年に非営利ジャーナリズム企業としてプロジェクトベリタスを設立。Project Veritasは、より倫理的で透明な社会を実現するために、公的機関と民間機関の両方で汚職、不正行為、自己取引、廃棄物、詐欺、その他の不正行為を調査し、暴露しています。
👇オキーフ氏の動画です。
プロパガンダに影響されないSNSの必要性
フェイスブック。ツイッターYOUTUBEなどのSNSは運営側による検閲行為により、コメント削除、動画の削除、警告などが行われ、情報発信者も言葉を選んで発信したり、隠語を使って発信するケースなどが見られ、情報発信側は違反するとアカウント停止や凍結が行使されるため、本来発信したい内容を発信できておらず、受け取る側も規制がかけられた中で、情報受信せざるを得ない状況となっています。
現在も検閲が行われ、特に政治的発言や、コロナ問題に関しては過度な検閲が行われています。
昨年はParler（パーラー）が新しいSNSとして参入しましたが潰されてしまいました。パーラーは言論の自由を掲げ、犯罪行為を除いて一切の検閲を行わないことをサービスの方針としていました。
DS（ディープステート）の息のかかった既存のSNSではもはや言論の自由は無いと思っています。ここにきて立ち上がる新たなプラットフォームとSNSに参入する動きを紹介していきます。
前澤友作氏（元ZOZO社長）の新たなSNS戦略とは
ZOZO社、元社長の前澤友作氏が退任後、「株式会社スタートトゥデイ」を設立し、新しくSNSを立ち上げる初期メンバー（5〜10名程度）を募集しています。
『今さらSNS？？笑
はい、今さらSNSはSNSなんですが、今までのものとはちょっと違うのです。
Twitterっぽさもあるのですが、Twitterとは違います。なにより誹謗中傷がほとんどなくなると思います。そして匿名より実名ユーザーの方が多くなると予想しています。
さんざんTwitterを使わせていただき、そして結果として日本一のフォロワー数にさせていただき、思うところがあります。
こんなことができるSNSがあったらいいのに。こんな想いが通じるSNSがあったらいいのに。もっと優しい言葉が飛び交ったり、
もっと人が人を応援するような、勇気づけるような、、、そんなSNSがあったらいいのに、、、日増しにそんな想いが強くなりました。』というコメントと共に、募集概要が提示されています。
マイクリンデル氏「10億人が利用可能なSNS」を立ち上げ
枕メーカー「マイ・ピロー（MyPillow）」の創業者で最高経営責任者（CEO）マイク・リンデル氏
「このサイトは10億人以上のユーザーを扱うことができると信じている。それができなければ、それが可能になるよう技術を向上させる。私は決して誇張していない」と大紀元英語版に語った。
「フランク」は、ユーチューブとツイッターが合体したようなメディアだという。リンデル氏は、言論の自由が「フランク」の理念であるとした。ツイッターは1月、米大統領選挙をめぐるリンデル氏の投稿は市民の清廉性に関するポリシー（Civic Integrity Policy）に違反したとして、同氏のアカウントを停止した。
リンデル氏は、フランクはツイッターや、ユーチューブ、フェイスブックなどに追い出された人々が集まる新しい場所になると示した。
リンデル氏はSNS立ち上げに全資産を投じたと語っており、金儲けのためにやっているわけではなく、言論の自由のために情報を発信したい。選挙不正の主張について、インフルエンサーの皆さんに話してもらいたいとも語っています。新しいＳＮＳはトランプ元大統領も参加されます。多くのトランプファンや現在のＳＮＳの検閲問題に嫌気がさしている多くのユーザーを獲得していくと思います。リンデル氏はフランク（SNS）の他、MyStore.com（マイストア）というAmazonのような通販サイトも立ち上げる予定です。この国を変えようとしている偉大な起業家たちの、吟味された製品をここに並べるつもりだ。と語っています。
2021年4月20日
マイク・リンデル氏のSNSがサイバー攻撃受け一時頓挫！という情報が！
世界中からサイバー攻撃を受けたそうです。
リンデル氏は殺害予告も受けていたとか。しかしリンデル氏は一時頓挫にも楽観的との事。
今後、情報がありましたらアップします。
日本のプロパガンダ 報道が嘘八百になる原因
元日本の財務官僚 、経済学者である高橋洋一氏は政治、経済、マスコミに関する本を多く出版されています。高橋洋一氏は日本の新聞・TVなどの報道が嘘八百になる原因が4つあると言われています。４つの原因を探っていきます。
原因その１：日刊新聞紙法
日刊新聞紙法はすごく短い法律で、正式には「日刊新聞紙の発行を目的とする株式会社の株式の譲渡の制限等に関する法律」という。
「株式は譲渡されない」ということしか書いていない。新聞の既得権の最大のもの。
新聞社は全国紙のすべてが株式会社。地方紙も株式会社が多い。「株主が誰か」ということが重要。
商法の大原則は、株式というのは譲渡制限がないからオーナーが代わる。（オーナーは安住できないから会社の緊張感が保たれ、きちんとした経営をする）
新聞社の株式は、日刊新聞紙法によって譲渡制限が設けられており、オーナーが代わることがない。経営者が代わらないと、オーナーの意見で経営方針や会社全てが決まる。
新聞社のオーナーは現場に意見を言わないケースがほとんどで、現場の社長が経営のすべてを握ってしまうから、絶対にクビにならない社長になる。
例：朝日新聞 村山家と上野家が代々ずっとオーナーとして存在。
例：読売新聞 渡邉恒雄代表取締役兼主筆がなぜ、権力を持ち続けられるか？会社はオーナーのものだから。
株式が譲渡されない安泰な経営のなかで、オーナーが口出しをすることがないから経営陣にはなんのプレッシャーもかからない。
そうして経営トップが大きな顔をし続けている。
新聞社は絶対に買収されない仕組みとなっていて、その新聞社がテレビ局の株を持っている。
【朝日新聞→テレビ朝日】
【読売新聞→日本テレビ】
すると、テレビも新聞社と同様にガバナンスが利かなくなり、新聞社を頂点として構成されたメディアは、既得権の塊になってしまう。
一度新聞社の経営陣に加わってしまえば絶対安泰。クビになることがない。これは、他の業界では絶対にあり得ない規制。
原因その２：再販規制
商品の製造業者(供給者)が販売店に対してその商品の小売価格を指定することを、不公正な取引方法として禁止しているが、書籍、雑誌、新聞及びレコード盤、音楽用テープ、音楽用CDの6品目については例外的に、言論の自由や文化の保護という見地から、1953年以来、再販売価格の指定が認められてきた(著作物再販制度)
原因その３：軽減税率
ニュースや知識を得るための負担を減らすため。活字文化の維持。普及。新聞販売所が読者に請求する定期購読の新聞代金には軽減税率が適用される
一方、新聞社から仕入れる新聞代は標準税率10%が適用。
原因その４：新聞社屋のための国有地の売却問題
日本の新聞社の多くが、総務省から国有地を安く払い下げてもらい、社屋をそこに建設。大手町や築地、竹橋などの一等地に新聞社が立ち並んでいるのには、そのような理由がある。
原因その他：放送法と電波オークション
放送法４条とは
1 公安及び善良な風俗を害しないこと。
2 政治的に公平であること。
3 報道は事実をまげないですること。
4 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
政府側は「放送法を守り、政治的に公平な報道を心がけよ」と言い、さらに電波法76条に基づく「停波」もあり得るとしている。※停波とは電波を使わせませんよという法律
放送局は電波オークションさせないように世論を誘導し、総務省は事情を知っているから、「放送法」（停波）をチラつかせ。利権を守ってやるから放送法を守れといい、マスコミは役所と持ちつ持たれつの関係になっている。
総務省の認可を受けた場合にしかテレビ放送事業はできない。「放送法」によって免許制度になっていてこれがテレビ局を既得権まみれにしている最大の原因。
『電波オークション」をやらないことが、テレビの問題。
※電波オークションとは、電波の周波数帯の利用権を競争入札にかけること。
日本では電波オークションが行われないから電波の権利のほとんどは、既存のメディアが使用している。
例：地上波のテレビ局が、CS放送でもBS放送でも3つも4つチャンネルを持ってしまっているのもそれが原因。
オークションにかければ、現在のテレビ局が支払うべき電波利用料は2000億円から3000億円は下らない。
現在のテレビ局は、100分の1、数十分の1の費用で特権を手にしている。
電波オークションは避けたいTV局は、放送法、放送政策を管轄する総務省に働きかける。総務省も、実際は電波オークション収入が入るのをわかっていてしないのは、テレビ局に睨みを利かせるために、現状の放送法が必要。その為、互いに協力関係を結んでいる。
元TBSテレビ代表取締役社長 井上 弘氏 過去のビックリ👀発言
井上 弘氏 wikipedia掲載の経歴
1963年（昭和38年）4月：株式会社東京放送入社
2001年（平成13年）6月：株式会社東京放送代表取締役副社長
2002年株式会社毎日放送取締役
2003年株式会社毎日新聞社取締役
2004年株式会社南日本放送取締役
2004年６月株式会社アイビーシー岩手放送取締役株式会社
2004年10月 TBSテレビ代表取締役社長
2006年６月 東京エレクトロン株式会社取締役
2009年４月 株式会社東京放送ホールディングス兼株式会社TBSテレビ代表取締役会長
2012年４月 一般社団法人日本民間放送連盟会長
東京放送入社後は主に営業畑や経理畑を歩み、30代のときに税理士試験に合格。坂本堤弁護士一家殺害事件にかかわるオウムビデオ問題で報道畑など主流部局の信用が軒並み失墜し、社外の関係者や『NEWS23』キャスターの筑紫哲也まで取締役人事に介入する中での代表取締役就任となった。現在に至るまで番組制作の経験は一度もない。
この経歴を読むと、TBSの社長を経験し数々の会社の取締役を歴任されており、さぞかし立派な人であると思いがちですが・・井上 弘氏のTBS時代の発言を紹介していきます。
井上 弘氏 wikipedia 掲載の過去発言（表）
「各番組担当者一人一人のモラル、倫理観によるところはNHKもTBSも同じだ。全力をあげてその倫理観に訴え、また会社に対する忠誠義務に訴え、不祥事を避けたい」（NHKの不祥事について）04年9月井上社長定例会見にて
井上 弘氏 過去発言（裏）
テレビは洗脳装置。嘘でも放送しちゃえばそれが真実。（1998年 TBS副社長時代）
日本人はバカばかりだから、我々テレビ人が指導監督してやっとるんです（2003年）
君たちは選ばれた人間だ。君たちは報道によって世の中を動かす人間。
対して一般国民は我々の情報によって動かされる人間だ。
日本は選ばれた人間である我々によって白にも黒にもなる。（入社式での新入社員に対する訓示）
井上弘氏は表と裏で上手にコメントを使い分けていますね！！洗脳装置と堂々と言える感性も狂っていますが、
自分達は上級国民で、日本国民はバカである。と本当に考えていた人であると断言できますね。このような発言をされる人がＴＢＳの会長だったという事実は驚きです。このような人ばかりではないと思いますが
このコメントから察すれば、メディアの報道はプロパガンダで成り立っている証拠であると思います。
プロパガンダメディアの嘘を暴くオススメの本
全ての本のタイトルに 嘘（ウソ）という言葉が使用されているのが印象的ですね。
プロパガンダおまけ
日本の新聞社、NHK放送局の内部には韓国、中国の新聞社、放送局が同居しています。
韓国が圧倒的に多いですね！
日本バッシングが絶えない韓国メディアと同じ穴のムジナでは？と勘ぐりたくなりますが、これの意味するところは？今回はご紹介までです。
◆東亜日報【朝日新聞内】
大韓民国の保守（右派）性向の日刊新聞。日本統治時代の1920年4月1日に創刊。本社をソウル特別市鍾路区に置き発行部数は約200万部（2003年）。朝鮮日報、中央日報とともに韓国の三大紙と称されている。
◆朝鮮日報【毎日新聞内】
大韓民国の日刊新聞。東亜日報と並んで韓国で最も歴史が長い新聞社であり、発行部数は韓国最大である。（240万部）編集性向は保守的（右翼）、韓国の新聞の中でも強硬派に属する。
◆韓国日報【読売新聞内】
1950年11月1日に創刊された大韓民国の日刊新聞。
朝鮮語による新聞の他に、英語新聞としてコリア・タイムスも発行しており、発行部数は100万部を越える。
◆韓国放送公社【ＮＨＫ内】
韓国放送公社（KBS）は、大韓民国（韓国）のラジオ放送とテレビ放送を流す公共放送局である。
◆中国中央電視台【NHK内】
中国中央電視台（CCTV）は中華人民共和国の国営放送のテレビ局。
ニュースは中国共産党からの指示に基づいて報道を行っている。そのため国営通信の新華社とともに「メディア」というよりも中国共産党のための宣伝機関と評される。
◆京郷新聞【産経新聞内】 東京都千代田区大手町1-7-2
京郷新聞（キョンヒャンシンムン）は、大韓民国の日刊全国紙。朝鮮が連合軍軍政期にあった1946年10月6日に創刊された。
◆聯合ニュース【共同通信会館内】 港区虎ノ門2-2-5 9F
聯合ニュース（れんごうニュース）は大韓民国を代表する通信社である。
プロパガンダ まとめ
CNNのプロパガンダ暴露動画。
日本の報道における嘘八百がまかり通るための法律の数々。
TBS元社長の井上弘氏の発言について。
世界中のマスメディアはほとんどが捏造されています。
嘘の情報を真実のように報道し、私達国民を欺き、出演する人々までコントロールし、私達を信用させる為にあらゆる手段を使ってきます。
メディアから流れてくる多くの情報は、私達を洗脳するために製作されています。ほぼ嘘で塗り固められたマスメディアを信用することなく、嘘を見抜く目を持つ為には、新聞やTVから情報を得るのは危険が伴います。
海外ニュースも翻訳でＷＥＢから情報を得る事ができ、デマに流されない人々はＳＮＳで多くの情報を発信されています。
得たい情報を得るためにアンテナを張って、大手メディアには騙されないようにしたいですね！！
コロナにいたっては証明できていないウィルスを巡って、世界中のプロパガンダメディアに翻弄されています。
現在はプロパガンダメディアを使って、ディープステートが危険なワクチンを接種させるために躍起になっています。
コロナ騒動こそ世界統一政府という目的に向かわせる為にディープステートがプロパガンダメディアを使って仕掛けてきた罠です。
ついでに。
今まで財政破綻論者の池上彰氏が3月24日の『MＭＴ7（現代貨幣論）信奉者続出！？「借金大国の日本を見習え」という理論』というタイトルで正しい理論を展開していたとか。今までの池上彰氏の理論とは真逆の内容だったから驚いた！！と三橋貴明氏がコメントしていました。
池上氏といえば、嘘つき偏向報道で有名ですが・・中国のジェノサイドに対して、バイデン氏は人権問題に熱心だが、トランプ氏は全く関心が無かったと偏向報道発言で大炎上した事もありました。近頃DSの手下が姿を隠し、正義の味方の影武者に入れ替わっているという噂もありますから。もしかして、池上氏も・・？と思ってしまいました。
ここまでお読みいだたきありがとうございます♪
👇真実の扉動画『テレビを信じている日本人の皆様へ ～池上彰のニュースうそだったのか・・テレビが嘘を垂れ流す理由～』
リンウッド弁護士（トランプチームの弁護士）がとうとう暴露しました！！！
いよいよ始まります！！！
コメント